2016-03-07
学習指導要領は英語教員にとって必ず読まなければならない文献である。小学校から中高まで以下のようになっている。
- 小学校：第4章外国語活動 2008年に告示
- 中学校：第9章外国語 2008年に告示
- 高校：第8節外国語 2009年に告示
学習指導要領では｢コミュニケーション」が中心概念である。｢コミュニケーションを図ろうとする態度とコミュニケーション能力の育成」が学習指導要領の最大の狙いである。
小学校
なお、小学校での外国語活動は以前は国際理解教育の一環として位置づけられていたが、現在ではそれは目標の中にはない。第一義的な目標ではないと考えられる。
授業時間数は、小学5年生と6年生が週に一回、年間で35単位が必修である。特別活動であり、教科ではない。名称は外国語活動であるが、原則として英語を取り扱う。
言語活動ではないので、言語材料などの提示は一切ない。コミュニケーションを図ろうとする態度の育成に力点が置かれている。
音声を中心として、文字や単語は補助的な扱いとなる。（一切触れてはならないというような考えではない）
中学校
授業時間数は、3学年とも年間140時間（週4コマ）である。従来の105時間から増やしてある。
小学校との連携が強調されている。言語材料として、語数は1200語程度とある。以前の学習指導要領は900語であった。「文法事項」については，従来の学習指導要領で用いられていた「文型」に替えて「文構造」という用語を用いるようになった。
高校学校
語数は1800語を習得する（以前は1300語の習得が目標であった）。中学での1200語を加えると、3000語の習得をおこなったことになる（これも以前は2,200語であった）。
授業は英語で行うことが基本となった。現代の標準英語に加えて、世界の英語使用の実態を踏まえ、さまざまな英語に配慮されるようになった。これは World Englishes への配慮である。
これからの方向付け
このように2016年の3月時点では、上記のような流れである。この中で最大の問題は高等学校の英語の授業を原則英語で行うこと、の文面であろう。今の段階では、警告文に過ぎないのだが、今後はこの方法への圧力が次第に高まることが予想される。また、小学校での英語教育が現時点では5，6年生であるが、今後は3，4年生へ、それにより中高での英語の授業が対応してかさ上げになって行くであろう。
