小学校の教員の採用に関して総括が行われつつある。それによると、英語力がある教員、英語が使える教員を各都道府県ができるだけ採用しようとしているとの報告がネット版の読売新聞にあった。
小学校教員の採用、34教委が英語力で優遇措置
03月26日
今年度の小学校教員の採用試験で、実用英語技能検定（英検）や英語力テストのTOEICなどで一定の英語力が認められた受験者に加点などの優遇措置を取った教育委員会は、全国68都道府県・政令市などのうち34教委に上ることが文部科学省の調査でわかった。
12教委は今年度から優遇制度を導入した。2020年度に小学校の英語が教科化されるのを前に、英語力の高い教員の獲得競争が本格化してきた。
調査は教員採用を行う47都道府県と20政令市、1地区を対象に採用試験の実施方法などを尋ねた。
それによると、福島県や静岡県、大阪府、長崎県など26教委は英検やTOEICなどの結果が一定水準の受験者に対し、１次試験や２次試験で加点を行った。加点は2点から30点まで教委によって幅があった。
小学校の教員採用試験を目指す学生はこの傾向に敏感になるのは当然である。この調査では、半分近くの教育委員かがなんらかの配慮をしている。来年はもっとその数が増えるであろう。
最近は小学校の採用試験を受ける学生も、英語の２種免を持っていると有利と聞く。それを持っていると英語を教えられる力があることを証明することになる。ただ、それだけでは十分ではない。プラス本当の英語の力を知りたいということで、英検やTOEICで実力を証明する必要があるようだ。
小学校の採用試験はピアノの弾き語りや水泳や跳び箱が課されるところが多い。音楽的センスがあって、スポーツもできる必要があるのだ。それに加えて、近年は英語もできなければならい。まるでスーパーマンでないと小学校の教員になれないようだが、いずれにしても学生にとっては頭の痛い話である。
昔の小学校の教員は、こんなに何から何まで要求されなかったように思える。とにかく、小学校の採用試験を受けようとする学生は、大学で提供してくれる、ピアノや水泳や跳び箱の実習や訓練の機会をできるだけ活用することである。
